日本の現金・ATM・カード・免税ショッピング：旅行者向けガイド

日本都市部ではキャッシュレス化が進んでいますが、地方のバス、神社仏閣の拝観料、一部の自動販売機やコインロッカー、個人経営の店舗では今なお現金が必要です。小額の日本円現金と主要カードを併用するのが安心です。

主要な国際カードブランド（Visa、Mastercard、American Express、JCB、銀聯等）は、ホテル、百貨店、大手スーパー、コンビニ等で広く利用可能です。滞在中の利用停止を防ぐため、事前にカード会社へ海外利用予定を連絡しておきます。

セブンイレブン等に設置されたセブン銀行ATMや、全国のゆうちょ銀行ATMでは、海外発行カードを使って日本円の現金を引き出すことができます。出金時には提携ATM手数料と発行銀行の海外手数料が発生します。

ATM画面で「自国通貨建て（DCC）」と「日本円建て（JPY）」の選択が表示された場合、「日本円建て（JPY）」を選択するとカード会社の基準レートが適用され、無駄な為替手数料を抑えやすくなります。エラー時は暗証番号（PIN）や限度額を確認します。

交通系ICカード（Suica/PASMO/ICOCA等）は電車・バスだけでなく、コンビニや自動販売機、駅ナカ店舗での電子マネー決済にも使えます。国際ブランドのタッチ決済（コンタクトレス決済）の対応範囲も順次拡大しています。

2026年10月31日までの購入分については、免税認可店舗にてパスポート等を提示することで、レジ会計時に消費税（10%）が即時免除されます。一般物品および消耗品（食品・化粧品等）ごとに最低購入額要件（通常5,000円以上）があり、消耗品は指定袋で密閉されます。

2026年11月1日以降の購入分からは、出港地還付方式へ全面移行します。旅行者は店舗で一度消費税込み価格で購入し、帰国時に空港等の税関で物品および電子購入記録の確認を受けた後、指定手続きに基づき消費税相当額の還付（クレジットカードや電子決済等への払い戻し）を受けます。

還付方式の導入に伴い、免税購入品をスーツケースに入れて機内預け入れにする場合は、手荷物受託カウンターで預ける前に空港税関で品物の確認を受ける必要があります。レシートを保管し、空港での確認手順を事前に確認しておきます。

万一カードを紛失・盗難された場合は、直ちにカード会社の緊急連絡先へ連絡し停止手続きを行います。予備カードやバックアップの現金をメインの財布とは別の場所に分けて保管しておくことがトラブル防止につながります。